年収ランキングなどで紹介される場合、在京テレビキー局は、軒並み高水準を保っており、また上位をにランクされています。

しかし、近年のサブプライムショック以降の不況の波が、徐々に押し寄せてきているのも事実です。

一時期、CM文化が賑わっていたのは過去の事で、多数の企業が広告収入を大幅カットする中で、苦戦を強いられています。

その中でも日本テレビ放送網は、2008年度に赤字報告がなされましたが、現在のテレビ業界の厳しさを物語っていると言えるでしょう。

日本テレビ放送網社員の平均年収はというと、2008年の報告で1405万円と2002年の1448万円から減少は見られるものの、高い平均年収に属しています。

一方職種別の女子アナウンサー年収ランキングでは、フジテレビの人気女子アナが1300万円～2000万円であるのに対し、日本テレビ放送網の女子アナの平均年収は800万円～900万円というデータとなっておりここでは企業間の開きが見られます。

一般企業の場合、業績が悪化すると人件費の削減の優先順位が比較的高くなる傾向がありますが、テレビ業界では制作費削減という形で、社員の高給を維持しているということも理由のひとつかもしれません。

日本テレビ放送網における経費削減では、400億円の制作費カットを打ち出し業務の効率化、組織再編など様々な面で経営の建て直しを図っています。

ただ、制作費の削減は日本テレビ放送網だけにと止まらず大きな影響を与えることにもつながっています。それは制作費は、他業種への支出が殆どである事から、関連の子会社や下請け制作会社の売上減少など周辺企業への影響も大きいものがあります。

またそのほか、長年続いた情報番組の出演者の改編、番組の打ち切りなども行って経費削減、経営効率化を行なっています。

そういったことから現場では深刻な人手不足が懸念されていますが、これは日本テレビ放送網だけの問題ではなく、その他多くの産業、業界で同様の厳しい経営状況が続いていますので、ここ数年に関しては売上の確保が伴わない限り平均年収の上昇は難しいことが予測されています。

このような状況ですと、ついつい悲観的な面だけが取り上げられるものですが、実際には悪いことだけではありません。

組織が変わるという事はこれまで変えづらかったことを帰るチャンスが出てくるという事もであります。

事実、制作費を削減しても視聴率を継続してあげ、コンテンツの芽が育ちつつある番組も中には出てきているようです。またこれまで大きな進展に乏しかった、インターネットとの融合も進み始めているようです。

その他２０１０年から地上デジタル放送への完全移行を行なわれますので、これまでのメディアにはない新しい形の番組コンテンツの提供によってまた新たな収益モデルが今後確立されていく事も予想されています。

このように、現在は変革の時代であり、この状況を改善、打破する新しい発想が求められていますのでこれをチャンスとしてみることが出来れば、また実績が伴えば年収を上昇させていく可能性が十分ある企業が日本テレビ放送網ではないでしょうか。

この不況を乗り越える体力がなく倒産せざるを得ない企業が多い中で立て直しを図る体力を保有する日本テレビ放送網は就職、転職をする上で大きな可能性と魅力を持った企業であることは言うまでもありません。