日本電気の平均年収は、746万円というデータが出ています。

これは、同業界内では比較的高い平均年収額となっており、電気機器業界における年収順位でも299社中28位という結果になっています。

また、日本電気の年収推移を見ると非常に安定していることが分かります。

ちなみに年収シミュレーションによる日本電気の年齢別平均年収は、25歳～30歳で551万円、30歳～35歳で657万円、45歳～50歳で888万円と、年齢や経験によって年収が増加しているようです。

しかし、電気機器業界の平均年収621万円や、全上場企業の平均年収588.7万円をかなり超えていることからも、やはり比較的高額収入と言えるでしょう。

また、日本電気の平均勤続年数も15.7年と長く、就職先として考える際も安心して長く働きやすい企業であるようです。

では、日本電気とはどういった企業なのでしょうか。

日本電気と言っても、耳にしたことがないという方がいらっしゃるかもしれませんが、一般的に日本電気は「NEC」と呼ばれており、日本電気という正式名称が使用されるケースが比較的少ないからではないからではないでしょうか。

このようにNECとして親しまれている日本電気は、東京都港区芝5丁目に本社を置く、住友グループの電機メーカー企業のことで、NECのほかに日電と略されることもあります。

設立は1899年7月17日で、最初は、創業者・初代社長である岩垂邦彦氏と米国ウェスタン・エレクトリックが54%を出資する日米合併会社でしたが、その後住友財閥に経営を委託され、住友グループの傘下に入りました。

第二次世界大戦後からは、通信関係や真空管、半導体などの電子部品や、子会社である「新日本電気」によって家電や無線通信機器などへの進出をはかるようになり、1958年のNEAC1101からはコンピューターの開発にも取り組むようになりました。

また1977年には、「コンピューターと通信の融合」をうたった、C&Cのスローガンも当時の会長・小林宏治氏によって生み出され、新たな企業理念として、NECは情報・通信系を中心とした総合電機メーカーに変貌を遂げました。

このC&C理念は、当時会長であった小林宏治氏から、実質的な後継社長であった関本忠弘氏の時代にも引き継がれ、1980年代後半には半導体生産で世界一、という記録を打ち立てています。

最近では上場廃止を受けたSECとの和解も成立し、2006年中間決算より日本国内向けの財務諸表の作成基準を、米国基準から日本基準に変更しています。

現在、NECが日本を代表とするエレクトロニクス企業に成長したのも、こういった先人達の努力、先見の明があったことは言うまでもありません。

日本電気への就職、転職は非常に狭き門ではありますが、ご自身の能力をしっかり発揮できる風土、組織体制があると言われていますのでチャレンジする価値のある企業であると言えるでしょう。